不妊治療の助成金

不妊治療の助成金

不妊治療の助成金

不妊に悩む人のために、厚生労働省では特定治療支援事業を行なっており
不妊治療は各都道府県の助成金の対象になっています。
助成金の対象となる不妊治療は保険適用外となる特定不妊治療の二種類です。

 

対象の不妊治療
  1. 体外受精・IVF
  2. 顕微授精・ACSI
助成内容

1年間に1回15万円を限度とし2回まで。通算で5年間受給することができる。

所得制限 夫婦合算で730万円まで
医療機関 各都道府県が定める医療機関

 

政令指定都市や中核市は
各自治体に助成金が割り当てられているため
都道府県からの助成ではなく、各自治体ごとに助成になっています。

 

また、都道府県で特定不妊治療を助成金を受給できるのとは別に
自治体ごとに、さらに助成してもらえるケースもありますので
自分の住んでいる自治体に確認してみてください。

 

自治体によっては人工授精・AIHが助成の対象になったり
特定不妊治療費を全額助成してくれるところもあります。

 

不育症に関しても、自治体によっては助成の対象となります。

お住まいの自治体にご確認ください。

 

特定不妊治療費の助成とは別に、不妊治療を受けられている人は、
高額医療費制度を利用できるケースが殆んどですので忘れずに申請してください。
高額医療費の対象となる支払い金額は、自己負担額によって決まりますが
いくら以上で申請できるかは収入によって変わってきます。

 

保険適用外の治療は自己負担額の対象にはなりません。

 

 


病院では教えてくれない不妊治療のリスク

病院では決して教えてくれませんが、不妊治療にリスクがあることは御存知ですか?

薬の副作用などではなく、不妊治療で産まれてくる新生児は
自然妊娠で産まれてくる新生児より、障害児が産まれるリスクが高いのです。


「不妊治療にリスクがあるなんて・・・」


と、初めて耳にした人も多いと思いますが、
「オーストラリアの研究チーム」と「日本医大らの研究チーム」よって
不妊治療で産まれてきた新生児は
自然妊娠で産まれてきた新生児より
障害児リスクが高いことが、長年の調査によって判明しました。

AFPBBニュースで取り上げられた、「オーストラリアの研究チーム」が発表では
1986年〜2002年のサウスオーストラリア州で出生届が出された中で
不妊治療で出産した6163人の新生児8.3%に深刻な障害が確認されています。
なんと約12人に1人の確率で障害を持った赤ちゃんが産まれてきているのです。

さらに、朝日新聞で紹介された、日本医大や東京女子医大らの発表では
日本産婦人科学会に登録された24万3千人の妊婦の中で
約4100人が排卵誘発剤、約2400人が人工授精、約4600人が体外受精で出産し、
合計した不妊治療で出産した新生児の障害リスクが
自然妊娠した新生児と比べ1.2倍〜2.7倍高いと発表されています。

これについて、日本医大教授の中井医師は
「生活習慣の改善、健康管理、栄養バランスのとれた食事を心がけて欲しい」
と、話しています。

病院で不妊治療を受ける人は、不妊治療のリスクを考えた上で治療を受ける必要があります。
産まれてきた赤ちゃんのことを考え、いますぐ健康管理を始めてください。

不妊症は現代病と言われており、晩婚化に伴う高齢出産の増加や、
生活習慣&食生活の乱れによる子宮の老化が原因とされています。

原因不明の不妊症で悩まれている人は子宮を改善することが一番です。

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妊娠したいなら、はじめに考えるべきことは、不妊治療の病院を選ぶことではありません!
まずは、生活環境を改善し、妊娠しやすい健康な子宮環境を作ることです。

不妊症の一番の原因は食生活だと言われています。
1999年には不妊治療を受けている人は28万4800人でしたが
2002年には46万6900人とわずか3年間で18万2100人も増えました。(厚生労働省発表)
この年以降は厚生労働省から正式な数字は出ていませんが、
年々増加していることは火を見るより明らかです。不妊症は現代病です。
生活習慣の変化によってもたらされた病気なのです。

生活環境を改善し、食生活を正せば、子宮環境が良くなり、
自然妊娠の確率は大幅にアップします。


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